028-10-01【長野県木曽郡】防爆非常時対応地下シェルタ

防爆型耐震地下シェルタを駐車場の下につくる!

別荘地の駐車場下に非常時対応防爆型耐震シェルタ地下室をつくる

別荘地の駐車場下に非常時対応防爆型耐震シェルタ地下室をつくる

あらゆる災害を想定した非常時用の地下シェルターは、大災害を予感したかのように2010年8月に現地調査を実施した後に設計を開始しました。

2011年3月11日の打合せ時に弊社の立川事務所で東日本大震災をお客様とともに経験することとなり、ますます核物質対応防爆型耐震地下シェルタの必要性を急がれるところとなりました。

災害にビクともしない地下室は(18畳・写真下)2011年8月に完成しました。

お客様にたいへんご満足を頂いております。

別荘地の駐車場下に非常時対応防爆型耐震シェルタ地下室をつくる

別荘地の駐車場下に非常時対応防爆型耐震シェルタ地下室をつくる

この防爆型耐震地下シェルターは駐車場(写真上、4台分)の地下に築造しました。

非常時にはここに避難しておおむね2週間程度過ごすことができます。

規模としましては地下室18畳とは別に階段室と非常用脱出口があり、約13坪、天井高2.65m規模となります。

この土地の場合、工事費は設計料込、税込で1◆00万円前後(当時)となりますが、駐車場下に厚さ0.5mほど土が入りますので全体深さが4m超となりますので工事費は幾分高くなっております。
(スイス製の空気清浄器などは別途となります)

別荘地の駐車場下に非常時対応防爆型耐震シェルタ地下室をつくる

別荘地の駐車場下に非常時対応防爆型耐震シェルタ地下室をつくる

ここで重要なのは法律的な手続きを無視してはいけないということで、どのようなリフォーム、リノベーションやコンバージョンもチェックが必要です。

つまり、既存建物への「増築や増床」となります。

建築の法律上では既存建物を含んだ建築確認申請(弊社業務)が必要となります。
これら確認申請業務を含む設計業務は既存建物の状況により大きく変わりますのでご相談が必要ですが、単独地下室は非常用シェルターとしてのみならず、日常は防音室やお客様を呼んでのパーティーなどいろいろな使い道があります。

安全性の面ではこれまでの阪神淡路の大震災、東日本の大震災でも実証されておりますが、地下部分は損傷をほとんど受けません。

それだけ地下室は安全なのです。

津波被害を想定した設計も可能です。

大津波に遭っても安全といえます。

非常時用シェルタ型地下室

大地震時でも地下付住宅は大きく揺れることが少ないので、しっかりと土に根差した重く大きな地下室がある住宅では損傷が少ないといえます。

大地震に備えるならば大型の地下室付住宅をお勧めいたします。

人命のみならず財産も守ることができます。

ですが、地下室は本体をいくら強固堅城にできても居住空間として居室化するには付帯設備が必要となります。

たとえば、発生する有毒ガスを人体への負担を掛けない程度に浄化する空気清浄装置はもちろんのこと、生命維持のための「飲料水」も必要です。

排泄設備や食料も必要ですよね。

また、外部情報を収集取得できる装置も必要でしょう。

そうした点では総合的にこれらを組み込んでいかねばなりません。

別荘地の駐車場下に非常時対応防爆型耐震シェルタ地下室をつくる

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つまり、ある一定期間(たとえば一週間とか二週間とか)だけ外部と隔絶して「防空壕」「防水壕」としてこの地下室内部にとどまり、外部が静穏になるまで停留することは可能です。

非常時の地下シェルターは、地下深度もかなり深く掘る必要がありますし、内部空間はある程度の人数が入ることが考えられますのでかなり広め、天井高さも高めの設計が必要です。

こうした点で工事費用は多少高額になってしまいますのでご理解が必要です。

技術的な施工方法の選択、地元の工事会社への工事指導並びに建築基準法等の法律解釈を踏まえた担当行政疔とのお打合せなどはお任せ下さい。

弊社の技術をぜひ震災被災地、津波被災地に活かしませんか。